お部屋探しの際、どのくらいの家賃で決めるのが正解なのか？
初心者なら一度は疑問に思ったことがある悩みではないでしょうか。
この記事では、収入・生活費・貯金額の3要素を使い
適切な家賃の算出方法をご紹介します。
「この物件良いな～。でも家賃が高いかなぁ。どうしよう。」と思っている方へ
何も考えずにその物件で決めれば 必ず後悔しますよ。
大丈夫。
この記事を読んでいただければ、具体的な家賃の算出方法を知ることができ
「この家賃で大丈夫かな？」という不安を取り除くことができます。
簡単な計算になりますので、安心してご覧くださいね。
※主に一人暮らしの方向けの記事になります。
初めに結論。
正しい家賃を求めるための計算式はこちら。
【適切な家賃の計算式】
適切な家賃金額＝手取り収入 ー 生活費 ー 貯金額
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1.適切な家賃の求め方
早速、適切な家賃の求め方についてです。
納得のいく部屋探しをする為に、とても役立つ知識になります。
家賃の計算式からその手順、家賃に対する考え方を説明していきますね。
1-1.適切な家賃の “計算式”
計算式は至ってシンプル！
【 適切な家賃の計算式： 手取り収入 ー 生活費 ー 貯金額 】
これにご自身の金額を当てはめることができれば
すぐに「自分にとっての適切な家賃帯」が分かります。
1-2.計算の “手順”
手順は以下のとおり。
①手取り収入を計算する
↓
②生活費を計算する
↓
③貯金額を決める
↓
④計算式にあてはめる
↓
⑤適切な家賃が分かる
これだけでOKです。
各項目の算出方法を知りたい！というかたは
2章で詳しく説明しておりますので、こちらからスキップしてご覧ください。
1-3.適切な家賃の “考え方”
前提として
「絶対に正解の家賃」というのはありません。
「住めればいい。家賃は極力抑えたい」
「家賃が高くても良い物件に住みたい」
「入居人数の都合上、高めの家賃になってしまう」 等々
考え方や状況はさまざまです。
つまり「物件に対してどの程度の価値を感じるかは人それぞれ」ということです。
2.計算に必要な3つの要素
ここからは 3要素（収入・生活費・貯金額）の計算方法 を説明していきます。
上記の計算式に当てはめれば、それだけでOKなのですが
見当違いな金額を当てはめてしまわないように、注意しましょう。
①収入
まず、収入とは「手取り収入」のことになります。計算式はこちら。
【手取り収入の計算式：総支給額 ー 控除の合計額】
簡単にいうと、銀行に振り込まれる金額のことを「手取り収入」といいます。
目安としては【月給（もしくは年収）×0.75～0.85】が
手取り収入になるといわれておりますので、
おおまかな金額であればこの方法で算出できます。
※分かりやすくする為に、当記事内では中央値の「0.8」にて計算いたします。
②生活費
生活費は大きく下記の6種類に分けられます。
①家賃 → 約6.0万円
②食費 → 約4.0万円
③通信費（スマホ/ネット/サブスク） → 約0.7万円
④水道光熱費（電気/ガス/水道） → 約1.2万円
⑤日用品 → 約1.1万円
⑥雑費（交際費・趣味など） → 約5.5万円
LIFULLHOME’S掲載物件データ：埼玉県の家賃相場（2021年6月10日調査）
https://www.homes.co.jp/chintai/saitama/city/price/
総務省統計局のデータを元に家賃を適正な価格に訂正し算出（2021年6月10日調査）
https://www.navinavi-hoken.com/articles/living-expenses-breakdown
今回の筆者の調査によると
埼玉県内の単身用物件であれば、平均家賃は「6.0万円」でした。
したがって一人暮らしの生活費は（家賃を除くと）「10～13万円程度/月」と考えるのが妥当です。
雑費（交際費など）は「4～7万/月」で考え計算しておりますので
ご自身の生活にあわせて調整してみてください。
※分かりやすくする為に当記事内では家賃は「6.0万円」、生活費は平均中央値の「11.5万円」として計算いたします。
③貯金額
20代の貯金額は一般的に「最低でも手取り収入の1割は必要」とされています。
しかし、これこそ正解がありません。
世代ごとの平均額や中央値は簡単に調査できます。
（ちなみに20代の貯金額中央値は「5万円/月」です）
それが自身にとって適切な金額かどうかは関係ないのです。
“周りの人がどうしているのか”ではなく
“自分は毎月いくら貯金したいのか/貯金する必要があるか”を
よく考えて決めることをおすすめします。
※分かりやすくする為に、当記事内では中央値の「5万円」として計算いたします。
3.「収入の3割が目安家賃」が△な理由
「適切な家賃は収入の3割である」というのを聞いたことがありませんか？
もちろんこれが大きく間違っているわけではありません。
しかし「問題点」と「リスク」がありますので、それぞれ説明していきます。
3-1.定義があいまい
問題点としては
「”収入”という定義があいまい」
という事が上げられます。
前述のとおり
総支給額（いわゆる額面）と手取り金額は、約2～3割の差。
人によってはこの相違により、毎月の暮らしが厳しいものになってしまう可能性があります。
具体例で見てみましょう。
【総支給額（額面）で計算した場合】
（例）総支給額（額面）が24万円と仮定
24万 × 0.3 = 7.2万円 ←これが適切賃料とされる
しかし
24万 × 0.8 = 19.2万円 ←これが実際の手取り収入
なので、現実の収支は以下のとおり。
（手取り）19.2万円 ー （家賃）7.2万円 ー （生活費）11.5万円 ー （貯金）5万円
= -4.5万円
「収入の3割」を目安にしてしまうと、このような大きなリスクがあります。
ざっくり「収入の3割」で計算する場合は
額面収入ではなく、「手取り収入」で計算するように注意してください。
3-2.通信費の変化
ここ数年で情報化社会がさらに進展したことにより
「携帯利用料金」「インターネット料金」「サブスクリプション料金」等々
年々通信費が上がってきている傾向があります。
総務省統計局より引用
【移動電話通信料が増加】1世帯当たり1か月間の「通信費」は、平成元年（6,198円）から30年（13,404円）で2.2倍となっています。内訳をみると、14年に「移動電話通信料」（4,697円）が「固定電話通信料」（4,577円）を上回り、30年には移動電話通信料（10,508円）が固定電話通信料（1,782円）の5.9倍となっています。
その分「生活費」が上がりますよね。
しかしこの「収入の3割理論」というのは、
このように通信費が上がる前に出来た理論ですので、
通信費の上昇が加味されていないのです。
やはりこのリスクは懸念すべきです。
4.まとめ｜具体例
最後に具体例をもとに、手順どおりに計算してみます。
【適切な家賃の決め方「具体例」】
【適切な家賃の計算式：手取り収入 ー 生活費 ー 貯金額】
（例）総支給額24万円 の場合
①手取り収入を計算する
↓
総支給額24万円 × 0.8 = 手取り収入 19.2万円
②生活費を計算する
↓
（10～13万円が平均なので、あいだを取って）11.5万円
③貯金額を決める
↓
（手取り19.2万円の1割で）1.9万円
④計算式にあてはめる
↓
【手取り】19.2万 – 【生活費】11.5万 – 【貯金額】1.9万
⑤適切な家賃が分かる
【手取り】19.2万 – 【生活費】11.5万 – 【貯金額】1.9万＝ 適切家賃【5.8万円】
いかがでしたでしょうか。
不動産屋におすすめされるがまま、高めの家賃で決めようとしていた方は
冷や汗ものではありませんでしたか？
いい暮らしをすることが目的なのに
その部屋に住む為に生活が困窮するようでは、本末転倒になってしまいます。
但しあくまでもこの金額は「目安」なので、
ご自身の物件や生活状況に応じて、柔軟に考えてください。
でも絶対に「家賃貧乏」にだけはならぬよう、注意してくださいね。
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